最新の海洋環境ニュース！世界の海を守るための取り組み！
- スタッフ
- 5 日前
- 読了時間: 4分
海洋環境の保全は、地球規模での重要課題となっています。近年、世界各地で海洋保護に向けた革新的な取り組みが進められています。本記事では、最新の海洋環境ニュースと、世界の海を守るための具体的な施策を紹介します。
1. コーラル・トライアングル諸国、2025年の保全目標を設定
2024年12月、インドネシア、マレーシア、パプアニューギニア、フィリピン、ソロモン諸島、東ティモールの6カ国からなるコーラル・トライアングル・イニシアティブ（CTI-CFF）が、海洋生態系の保全に向けた新たな目標を設定しました。この地域は、世界の既知のサンゴ種の76%が生息する「海のアマゾン」とも称され、130万人以上の沿岸住民の生計を支えています。主な目標として、2030年までに海洋保護区を30%に拡大することが掲げられています。
2. スコットランド、AIを活用したエイの保護プロジェクト
スコットランドでは、絶滅危惧種であるフラッパースケート（エイ）の個体数回復を目的とした海洋保護区（MPA）が設立されました。釣り愛好家が撮影した写真をAI搭載のデータベース「Skatespotter」に登録することで、約2,500匹の個体識別が可能となり、個体数が54%から92%増加したことが確認されています。
3. プラスチック汚染対策に向けた国際条約の交渉進展
毎年800万から1,000万トンのプラスチックが海洋に流入し、海洋汚染の約80%を占めています。この問題に対処するため、プラスチック汚染に関する包括的な国際条約の交渉が進められています。100カ国以上がバージンプラスチックの生産削減と有害化学物質の排除を求める「高い志を持つ連合」に参加していますが、石油生産国との意見の相違から交渉は難航しています。https://www.wri.org/insights/opportunities-ocean-action-2025?utm_source=chatgpt.com
4. 海洋保護区の拡大と高海域条約の批准
2022年の国連生物多様性サミットで、2030年までに地球上の陸地と水域の30%を保護する目標が設定されました。しかし、海洋保護区は現在約8%にとどまっています。2024年には、カナダのタンガワンMPAや米国カリフォルニア州のチュマシュ・ヘリテージ国立海洋保護区など、新たな海洋保護区が設立されました。また、公海を保護するための「高海域条約」が2025年6月に発効予定であり、60カ国の批准が求められています。
5. ギリシャ、海洋保護区での底引き網漁禁止を発表
2024年4月、ギリシャ政府は国立公園や海洋保護区内での底引き網漁を禁止することを発表しました。この措置は、2026年までに国立公園で、2030年までに全ての海洋保護区で施行される予定です。さらに、イオニア海国立海洋公園と南エーゲ海海洋保護区の2つの新しい保護区も設立され、地中海モンクアザラシなどの海洋哺乳類の保護が強化されます。
6. SSユナイテッド・ステーツ号、世界最大の人工漁礁に
1952年の処女航海で大西洋横断最速記録を樹立した歴史的な客船SSユナイテッド・ステーツ号が、フロリダ州沖で世界最大の人工漁礁として再利用されることになりました。有害物質の除去後、ダイバーや観光客の新たなスポットとして、また海洋生物の生息地としての役割が期待されています。https://apnews.com/article/historic-ship-florida-gulf-coast-reef-3002d3c073df7237a6a944ebb0179acf#
7. バミューダ諸島、カウ（Cahow）保護のための技術革新
バミューダ諸島では、絶滅したと考えられていた海鳥カウの保護のため、改造されたGoProカメラを用いた監視システムが導入されています。このシステムにより、巣穴内の行動を24時間ライブ配信し、研究と保護活動に貢献しています。
株式会社SUSTAINABLE JAPANとしても、これらの最新情報を踏まえ、ステークホルダーと連携し、海洋保護活動をさらに強化していきたいと考えています。海洋ごみ対策において私たちが開発した「SEETHLIVER」も、まさに“街から海を守る”ための第一歩です。
今回紹介したように、世界中でさまざまな革新的な取り組みが進んでいますが、それを支えるのは私たち一人ひとりの行動と意識です。プラスチックの使用を減らす、正しい分別を行う、ポイ捨てをしない、小さなごみを見つけたら拾う——こうした日常の積み重ねが、やがて大きな変化を生み出します。
海は、私たちの暮らしや経済、そして未来の命を支えるかけがえのない存在です。持続可能な社会の実現に向けて、これからも株式会社SUSTAINABLE JAPANは、「技術」と「意識改革」の両面から、海洋環境の保全に取り組んでまいります。
Comentarii